日本財団は、2021年8月31日に全国の13〜79歳の男女2万人に対して、 自殺意識に関する調査を実施した結果を公開。過去に自殺意識に関する調査を計3回、対象年齢を18歳以上で行ってきたが、子どもの自殺が増加傾向にあるという社会情勢を踏まえ、対象年齢を13歳まで引き下げて調査を実施。
以下結果の一部抜粋
調査結果から、10のファクトが明らかになった。（下図参照）
特に15歳～20歳代においては、自殺念慮・自殺未遂ともに他世代に比べリスクが高く、15歳から19歳では、3人に1人が「本気で自殺を考えたことがある」と回答。（下図参照）
さらにその傾向は男性より女性の方が強いことが分かった。また、30代以下の若い年代は自殺に関する報道に影響を受けやすい傾向があることが明らかになった。
2020年は10年間減少を続けていた自殺者数が増加に転じたが、今回の調査結果では1年以内に自殺念慮があった層のコロナ禍におけるストレスを具体的に明らかにすることができたと報告。
本調査結果を受け、「今回明らかとなった若年層や若年女性の結果に着目し、必要な支援を検討する」とまとめている。
「第4回 自殺意識全国調査報告書を公開」（日本財団）
https://www.nippon-foundation.or.jp/who/news/pr/2021/20210831-61046.html