東京大学先端科学技術研究センター 古賀 千絵 氏、千葉大学予防医学センター 花里 真道 氏 らの研究チームの報告。2024年4月11日、12日に双方の公式ホームページで公表。研究成果は2024年3月30日「Scientific Reports」に掲載。
日本老年学的評価研究(JAGES：Japan Gerontological Evaluation Study)の65歳以上の高齢者を対象に行った、自記式郵送調査を使用。9市町村の4万4007人の65歳以上の高齢者を2010年から約9年間追跡。住宅の種類（持ち家、民間賃貸住宅、公的賃貸住宅、その他の賃貸住宅に分類）と死亡リスクの関連を検証した結果。
追跡調査期間中に、10,638人(24.2％)が死亡。
持ち家居住者で、死亡リスクが最も低い結果。一方、3種類の賃貸住宅居住者のうち、所得など関連が考えられる要因を考慮後も、民間賃貸住宅やその他の賃貸住宅に比べ、公的賃貸住宅居住者は、死亡リスクが最も低いという結果。賃貸住宅間では、公的賃貸住宅居住者の死亡リスクは、民間賃貸住宅居住者と比較して28％低い結果。（上図参照）
報告は、「公営・公団・公社などの賃貸住宅に居住するうちの7割がUR（Urban Renaissance Agency）都市機構による団地（旧住宅公団による団地）に居住していた。UR都市機構によって開発された大規模な団地は、コミュニティの育成を目指した近隣住区論をベースに、街路や公共施設、公園などが計画的に配置され、建物の隣棟間隔やオープンスペース、街路樹など、空間の快適性を考慮した整備が進められてきた。公営賃貸住宅が有する住環境が、死亡リスクの低さに影響した可能性がある」とまとめている。
「民間の賃貸住宅に比べ、公的な賃貸住宅に住んでいる高齢者は9年間の死亡リスクが28％低い」（東京大学先端科学技術研究センター）
https://www.rcast.u-tokyo.ac.jp/ja/news/report/page_00318.html
「”民間賃貸に比べ、公的賃貸住宅に居住する高齢者の9年間の死亡リスクが28％低いこと”を論文発表しました」（Healthy Place Desigh Lab.Chiba University） https://hpd.cpms.chiba-u.jp/koga-scientific-reports-2024/
「Living in public rental housing is healthier than private rental housing a 9-year cohort study from Japan Gerontological Evaluation Study」（Scientific Reports） https://www.nature.com/articles/s41598-024-58244-y