新潟大学大学院医歯学総合研究科予防医学講座 北村 香織 氏らの報告。2022年7月「Journal of the American Medical Directors Association」に掲載。
2011年から2013年に村上コホート研究のベースライン自己記入式アンケート調査を完了した40歳から74歳の地域在住の 13,773人が対象（平均年齢59.0歳 SD 9.3) 。8年間追跡。認知症の新規発生情報は、要介護認定のデータベースより得て、認知症高齢者の日常生活自立度のIIa以上を認知症（要介護認知症）ありと判断。余暇における身体活動（散歩、ウォーキング、スポーツなど）は、活動をしないグループを「ない」群、活動をするグループを「少ない」群、「中程度」群、「多い」群の3分位、余暇以外の身体活動（通勤、仕事、家事などの生活身体活動）は、全体を「少ない」群、「やや少ない」群、「やや多い」群、「多い」群の4分位に分けて比較検討。
結果、余暇の身体活動は、「ない群」と比較して、三分位の「少ない」群（HR 0.71、95％CI 0.51-0.99）、「中程度」群（HR 0.59、95％CI 0.43-0.81）、「多い」群（HR 0.55、95％CI 0.41-0.75）。余暇以外の身体活動（通勤、仕事、家事などの生活身体活動）は、四分位の「少ない」群と比較して、「やや少ない」群（HR 0.73、95％CI 0.54-0.98）、「やや多い」群（HR 0.59、95％CI 0.43-0.81）、「多い」群（HR 0.55、95％CI 0.41-0.75）。（上図参照）
報告は、「余暇の身体活動と余暇以外の身体活動（生活身体活動）は、認知症のリスク低下と独立して確実に関連している」とまとめている。
「Leisure-Time and Non-Leisure-Time Physical Activities are Dose-Dependently Associated With a Reduced Risk of Dementia in Community-Dwelling People Aged 40-74 Years: The Murakami Cohort Study」
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/35180444/