東京医科歯科大学と千葉大学の研究グループの65歳以上の日本の高齢者7万6,053人を約3年間追跡し、近隣の歩道面積割合と認知症発症との関係を調べた結果。研究成果は、医学誌「American Journal of Epidemiology」に掲載。
2010年に実施したJAGES（日本老年学的評価研究）調査に参加した65歳以上の高齢者（歩行・入浴・排泄に介助が必要な人を除いた）を約3年間追跡し、近隣の歩道面積割合と認知症発症との関連について分析。
認知症は介護保険賦課データにある「認知症高齢者の日常生活自立度」のランクII以上と定義。認知症リスクは年齢、年齢、性別、教育歴、経済状況、婚姻状況、就労状態、健康状態、居住期間の影響を調整して、統計学的に評価。さらに、歩道が果たす役割は都市度によって異なることが考えられたため、OECDの都市度分類に応じて、参加者の居住地域を「都会」と「田舎」に分類し、それぞれの歩道と認知症との関連について解析。
結果、居住地の歩道面積割合が多い群から順に9,554人、1万1,847人、2万2,661人、3万1,991人。認知症となった人はそれぞれ502人、766人、1,431人、2,611人。居住地の歩道面積割合がもっとも低い群に比べ、もっとも高い群の認知症リスクは45％低い結果。（上図参照）
この関係は、その他の近隣状況（病院数、食料品店数、公園数、鉄道駅数、バス停数、傾斜度、教育レベル、失業率、小学校区面積）の影響を取り除いて解析しても統計的に有意な関係となった。都市度別に解析した結果、歩道の認知症リスクの予防的な関係は、都会でのみみられた。
報告者は、「都市部では、近隣の歩道面積割合が高いことが認知症発症に予防的である可能性が示された。認知症にやさしい町づくりのためには、都市部では歩道の設置によるウォーカブルな都市デザインの推進が重要かもしれない」とまとめている。
東京医科歯科大学 国際健康推進医学分野
Neighborhood sidewalk environment and incidence of dementia in older Japanese adults: the Japan Gerontological Evaluation Study cohort
https://academic.oup.com/aje/advance-article/doi/10.1093/aje/kwab043/6144850
〔管理者コメント〕
自然に健康になれる町に住みたいです。
（本サイト内）（解説）ゼロ次予防と街づくりの紹介（healthy-life21.com） https://healthy-life21.com/2020/03/10/20200310/