筑波大学人間総合科学研究科 大西 安季 氏らの報告。研究成果は2023年10月30日「Womens Health」に掲載。
無作為に抽出した横断的なインターネット調査。20～64歳の日本女性3,030人が対象。欠落データを除き、最終的に2,503人（平均年齢43.4歳）が解析対象。尿失禁に関しては、国際尿失禁会議質問票（ICIQ-SF:International Consultation on Incontinence Questionnaire-Short Form）日本語版を用いて頻度やQOLへの影響を尋ね、自己診断質問項目による病型（腹圧性尿失禁、切迫性尿失禁、混合性尿失禁、その他）判定も実施。
尿失禁の有病率は全体の25.5％。
年齢別に見ると、20歳代が64人（10.0％）、30歳代が102人（16.0％）、40歳代が169人（26.4％）、50歳代が206人（32.2％）、60歳以上が98人（15.3％）。（上図参照）
病型別では、腹圧性が57.4％、切迫性が20.3％、混合性が16.7％、その他が5.5％。
尿失禁のある人のうち、骨盤底筋トレーニングや医療ケアの利用経験がある人は5％未満。
背景因子では（尿失禁群vs.尿失禁なし群）、BMI、学歴が高校卒業以下、非就業、経腟分娩歴あり、婦人科疾患あり、腰痛ありが尿失禁群で有意に高値。
報告は、「日本人女性の約25％が尿失禁を有していることが判明。また、ほとんどの人が骨盤底筋トレーニングや医学的治療を受けていないこと、40歳以上、過体重／肥満、経腟分娩、腰痛などが尿失禁と相関することも明らかになった。今回の知見に基づき、成人初期から尿失禁への認識を広め、高リスク集団に対する予防戦略を構築することが求められる」とまとめている。
「Prevalence and sociodemographic correlates of urinary incontinence in Japanese women: A web-based cross-sectional study」（Womens Health）
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC10617297/