富山大学 山田 正明 氏らの報告。2022年10月19日「INDUSTRIAL HEALTH」に掲載。
2016年に日本の富山県で年次健康診断を受けた10,572人の労働者（平均年齢49.9歳）が対象。企業規模は常勤労働者数（1～20人、21～100人、101～300人、301人～）に応じて4段階に分類。業種区分は10区分に分類。健康診断の問診で「狭心症や心筋梗塞で薬を服用中」と答えた人を「冠動脈疾患有り」と定義して比較検討。
結果
全体の1.5％が冠動脈疾患有りに該当。所属企業の従業員数で分類すると「1～20人の企業」1.6％、「21～100人の企業」1.8％、「101～300人の企業」1.5％、「301人以上の企業」0.8％。年齢や運動習慣などの要素を加味して調整した結果、「301人以上の企業」基準とすると「21～100人の企業」はオッズ比2.02（95％信頼区間1.01–4.02）で、約2倍高い結果。（上図参照）
報告は、「冠動脈疾患の潜在的なリスク要因として、従業員の作業環境を考慮する必要がある」とまとめている。
「Prevalence of coronary heart disease and its risk factors by working environment among Japanese male workers」
https://www.jstage.jst.go.jp/article/indhealth/advpub/0/advpub_2022-0149/_article