2021年4月30日、特定非営利活動法人日本肺癌学会は、全国の大学病院やがん専門病院などを対象に調査を行い118施設から得られた結果をもとに2019年1月～10月の肺がんの新規患者数と2020年の1月～10月の新規患者数の比較検討を行い新型コロナ感染症（COVID-19）が肺癌診療に及ぼす影響について報告。
【結果】
・ 肺癌治療の新規患者数は、1～10月の 10か月間の比較において、2019年19,878例、2020年18,562例であり、6.6％の減少を認めた。
・ 手術がおこなわれた症例の減少(-6.0％)に比較し、薬物療法の症例の減少(-8.6％%)がやや大きかった。
・ 免疫チェックポイントと阻害剤＋化学療法併用の患者のみ増加(+10.5％)していたが、他の治療法の患者は減少していた。
・ COVID-19 陽性患者を多く入院治療した施設では、肺癌治療の新規患者数が減少している傾向が認められた。
・ エリア別の減少率は、関東、北陸、中部で著明（-7.6％～-9.7％）で、次いで、東北(-6.8％)で、関西から西日本地区では、-3.4％～-4.2％と減少幅は低めで、北海道(+0.4％)では減少は認められなかった。
・ 施設形態別の減少率は、公立病院が最も顕著で、大学病院、がん専門病院、国立病院はほぼ同等の減少幅であった。
・ 月別には、非常事態宣言が出された 2020年4月以降、前年度の同月に比較し減少していた。
報告では、「原発性肺癌の年間罹患数は、約13万人と推定されていることから、6.6％の新規患者が診断と治療の機会を逸したと考えると、約8,600人の方が相当する」とまとめている。
新型コロナ感染症（COVID-19）が肺癌診療に及ぼす影響の調査結果について（日本肺癌学会）
https://www.haigan.gr.jp/modules/secretariat/index.php?content_id=47
〔管理者コメント〕
新型コロナウイルスの影響によりこれまでとは異なる行動をとらざるを得ない場合、変化がもたらす二次的な健康被害に注意して取り組むことが大切です。