世界の認知症発症例の3分の1以上が特定の生活習慣の改善によって予防可能である」と第29回国際アルツハイマー病会議（2017年7月16日～20日）で報告され、世界五大医学雑誌のひとつ「ランセット」に記載されました。
その報告は、認知症を専門とする24人の国際的な専門家の研究チームによって制作されています。研究チームは、9つの生活習慣が認知症の発症要因の35％を占めることを突き止め、9つの生活習慣は一部を除いてライフステージ別に発生することから、若年期から健康に関する「教育」を強化し、中年期の「聴覚障害」「高血圧」「肥満」の予防に取り組むことで、認知症の発生率を20％削減可能としています。さらに、高齢期では、「喫煙」をやめ、「うつ病」を治療し、「身体活動」や「社会的な交流」を増し、「糖尿病」をコントロールすることで、認知症の発生率を15％低下させることが可能としています。
なお、認知症との関係が指摘される「食事」「飲酒量」「視覚障害」「大気汚染」「睡眠」については、現時点ではエビデンス（科学的根拠）が不足していることから、今回の報告には含まれていません。