大阪公立大学看護学研究科 河野 あゆみ 氏、吉行 紀子氏らの研究グループの報告。2023年7月27日大阪公立大学のホームページで公表。研究成果は2023年7月10日「The Journal of Post-Acute and Long-Term Care Medicine」に掲載。
大阪府下三自治体（和泉市、泉大津市、岬町）において、2012年9月~2013年3月に要支援1、要支援2に新規認定を受けた高齢者のうち、非フレイルやプレ・フレイル（フレイルの前段階）であった655名（中央値：79歳、女性の割合：66.6％）が対象。認定後5年間のフレイル発生と通所系サービスや訪問介護サービスの利用に関する調査を実施。
結果、5年間のフレイル発生率は、33.9％（222名）。時間依存性コックス回帰モデル解析を行った結果、通所系サービスの利用者は非利用者に比べてフレイルを発生するリスクが40％低減（ハザード比＝0.60，95％信頼区間0.42～0.86）。
5年間では、通所系サービスの利用者、非利用者ともにフレイルは発生するが、通所系サービスの利用者の方が非利用者に比べて、フレイルの発生が常に低い結果となった。（上図参照）
報告は、「高齢者が要支援1または要支援2と認定された時点で、通所系サービスや通所系サービスに相当する外出を高齢者に勧めることが大切であることを示唆。感染予防対策とバランスをとりながら、高齢者の通所や外出を促す環境づくりや高齢者・家族への適切な意識づくりを働きかけていくことが重要」とまとめている。
「5年以内のフレイル発生リスクが40％低減！ “要支援”高齢者の通所系サービス利用効果を実証」（大阪公立大学）
https://www.omu.ac.jp/info/research_news/entry-07166.html
「Do Home- and Community-Based Services Delay Frailty Onset in Older Adults With Low Care Needs?」（The Journal of Post-Acute and Long-Term Care Medicine） https://www.jamda.com/article/S1525-8610(23)00547-9/fulltext