早稲田大学政治経済学術院の上田路子氏らの緑地と自殺死亡率の関係について日本で最初の調査を実施した報告。2021年8月「Social Science & Medicine」に掲載。
総務省統計局が発表している2015年時点の公的な都市と農村が対象。自治体を指定大都市（n=43）、中小都市（n=790）、農村非都市（n=908）に分類（合計n=1741）して緑地の形態，都市性のレベル、人口統計学的特性によって条件付て検討。調査期間の1975年から2014年までの自殺死亡者は886,440人。自殺リスクに影響を及ぼし得る人口密度、産業構造（第一・二次・三次産業の人口比）、収入（1人当たりの税収）、失業率、および人口当たりの単身世帯数、離婚・結婚件数、居住外国人数、精神科病院数および市区町村および各調査年に固有の要因の影響を調整。
〔結果〕
緑地は自殺死亡率と関連しており、この関係は緑地の形態、都市性のレベル、人口統計学的特性によって条件付けられていた。
人口密度の高い都市では、公園密度（人口1,000人当たりの公園数）が、18歳以上の女性、18～39歳および65歳以上の男性の自殺死亡率の低下と関連。
中小都市では、公園の面積比が、中高年女性（40歳以上）の自殺死亡率の低下と関連。
農村部では、公園は自殺死亡率と関連していなかったが、森林の面積比は中高年男性（40歳以上）の自殺死亡率の低下と関連。
報告者らは「都市の緑地と農村の森林が自殺に対する保護効果を持っている可能性があることを示唆している。今後の自殺予防対策では、利用可能性と利用しやすさの両面から住環境の緑化を検討する必要があり、特に人口のニーズや地域の状況に応じたより良い設計が必要である」とまとめている。
「Green space and suicide mortality in Japan: An ecological study」
https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S027795362100469X?via%3Dihub